小型船舶、ヨット、モーターボート、水上オートバイ(PWC/ジェットスキー)の船体&賠償責任保険の見積もり&申込み

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ヨット・モーターボート・水上オートバイ(水上バイク)オーナーの強い味方

ヨット・モーターボート総合保険

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《よくある質問Q&A》 《ヨット・モーターボート総合保険の特徴》 《加入可能な船舶》 《ご質問・お問い合わせ》



ヨット・モーターボート総合保険の契約件数・・・全国NO1
多くの保険会社が撤退したプレジャーボート向けの保険だからこそ、日本全国のお客様にワイドな補償で安心を提供します!

プレジャー目的の小型船舶、いわゆるプレジャーボート。
つまりはクルーザーやフィッシングボートなどのモーターボートやヨット、水上オートバイ。
これら小型船舶には、自動車やバイクの自賠責保険ような強制保険がありません。
だからこそオーナー自身が自覚と責任を持ってリスクに備える必要があります。

海ではちょっとしたことが、大きな損害につながります。
漁業網に損害を与えてしまうと、小さなものでも数百万円、大きな定置網にもなると2億円程度の補償が必要になります。
ボートやヨットの定員は、20フィート前後の船舶で6名前後、それ以上の大きさのボートやヨットになると8〜12名が一般的。
同乗者と他船を併せると大変な数の人命に責任を負うことになりますし、時として数億円もするボートの修理費用は多大な金銭負担になります。


また、事故が非常に多い水上オートバイ。
あまりにも事故が多いため、船舶免許がボートやヨット類と分離されたほどです。
暗礁や洗岩に衝突する事故はもちろん、大型のプレジャーボートや漁船に気づいてもらえず衝突するケースもあります。
さらには海水浴客が遊泳ゾーンを越えて沖まで泳いでいるところに気づかず当たってしまう危険性も。
肩身の狭い水上オートバイは、遊べるゲレンデも少なく、過密が原因で水上バイク同士が衝突するケースもあります。



《「医療保険」や「個人賠償責任保険」では対応不可能なケースも...》
「自分や搭乗者に関しては親族や友人なので個々の医療保険で、他船に対しては個人賠償責任保険で対応するから不要」
と考えている方もおられますが、
一般的な医療保険や個人賠償責任保険では、保険金が出ないケースがあります。


多くの医療保険では、けがや災害とは昭和53年に行政管理庁が公示した内容を基にした「不慮の事故」となっているケースがほとんどです。
この「不慮の事故」の中には、「水上交通機関事故」はありますが、レクリエーションは除外となっています。
つまり、多くのケースにおいてマリンレジャーで被った傷害は、マリンレジャー向けの保険でしか対応できないのです。


また、クレジットカード付帯の保険や医療保険、自動車保険、火災保険などに付帯されていることの多い「個人賠償責任保険」は2パターンの記載があるケースがほとんど
1つは「日常的に起きうる事故」と明記されているパターン。
マリンレジャーを含む多くのスポーツは一般的に日常外とされ、マリンレジャーで起きる事故は補償されません。
もう1つは、「車両(航空機、船舶等を含む)の所有・使用・借用管理を起因とする賠償責任は対象外」と注釈があるパターン。
この場合、はっきり船遊びで起きることは対象外と明記されています。
だからこそ、対人および対物の補償に備えるにはヨット・モーターボート保険に加入しておく必要があります。


※上記は一般的なケースを記載していますので、ご自身の加入されている保険で補償されるかは加入されている保険会社にご確認ください
※遊漁船は、遊漁船業者が乗客のための保険に加入しているため(強制加入)、その業者が加入する保険から保険金が支払われます


ボートやヨットのライフジャケット着用率 ボートやヨットの事故時の生存率
ライフジャケット着用率
(PWCを除くプレジャーボート)
非着用での事故時生存率
(688名中)
左は海上保安庁・右は国土交通省統計による

上記グラフを見ても分かるとおり、海はささいな事故でも大きなケガになる確率が非常に高い世界です。

しかし、これだけ危険な世界にもかかわらず、マリンレジャーは強制保険がない「自己責任」の世界です。
海は自覚と責任を持つことができる者のみに許された崇高な世界。
しかしヨット・モーターボート保険は船舶を所有するオーナーしか加入できません。
この崇高な世界の選ばれしオーナーとして、自分だけではなく、周りの友人知人、そして他人の不測の事態のためにも、ぜひご検討ください。


ヨット・モーターボート総合保険は、ヨットやモーターボート、水上オートバイの使用・管理に関わるリスクを幅広く補償します!
このページでは、希望する補償内容やお持ちの船舶の種類に合わせて具体的な保険料をこの場で算出でき、加入を希望する場合、簡単に申込をすることができます。
(保険料の算出だけの場合、個人情報を入力する必要はありません)




《船体保険でカバーされる範囲》
艇庫/マリーナに保管・係留中 左記以外に保管・係留中 航行中
座礁、沈没、衝突、火災、爆発、盗難などによる損害
台風、暴風、高潮、洪水などによる損害×
エンジンのみの盗難は免責となります(保険金をお支払いできません)
艇庫とは、盗難危険および風水害危険に対する防御装置(屋根、外壁および扉)が施されている施設をいいます
マリーナとは、船舶の保管を業とし、有償保管を行う保管業者のことをいい(保管実態のある業者のみ)、単なる場所貸し、係留権のみを提供する簡易マリーナやボートパークなどは除きます。
上表内の「左記以外」の例:簡易マリーナ、ボートパーク、漁港、個人桟橋など



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《よくある質問Q&A》
Q) この保険はどこで申し込みできますか?
この上か下にある「今すぐ保険料を計算してみる」ボタンから保険料を見積もり、その後表示される見積結果ページからお申込頂けます。

Q) すぐに加入したいのですが、最短何日で加入できますか?
当日でも可能です。
船舶検査証書や船舶検査手帳、インターネット上での口座登録またはコンビニ支払いのための用紙の印刷設備など、事前に必要なものはありますし、営業時間内という制約もありますが、すぐにご加入することが可能です。
急いで加入したい場合は、申込時、備考欄にその旨を記載してください。

Q) 1年のうち、夏(3ヶ月間)だけ加入したいのですが、加入は可能ですか?
できません。
ヨット・モーターボート総合保険は、1年間の年契約です。
月払いは、その月に対しての保険料をお支払ただいているのではなく、年間保険料を分割でお支払頂いているにすぎません。
そのため途中解約された場合、同一船舶での再加入ができなくなります。
なお、水上オートバイは、廃艇か譲渡以外は途中解約ができませんのでご注意ください。

Q) レース中の事故は補償されますか?
いいえ。
ヨットや水上オートバイなどのレースやその他競技中の事故は補償されません。

Q) BANに加入していますが、それでも保険に入る必要はありますか?
BANは、一部の海域での曳航を主としたサービスです。
BANは、自動車でいうロードサービス、「海版JAF」のようなもので、保険とは異なります。

Q) カワサキ/ヤマハ製の水上オートバイの新艇を買ったら保険が無料で付いてました。
それでも保険に加入する必要はありますか?
カワサキやヤマハ製の新艇の水上オートバイには、PWSA対人賠償責任保険が付帯されているようです。
ただし内容は、新規登録日より1年間、対人賠償のみ、1事故あたり最高3000万円(免責10万円)のみとなっています。
船体保険、対物賠償責任保険、搭乗者傷害特約、捜索救助費用特約などがありませんし、対人をもっと増額する必要がある方も多いと思いますので、無料で付帯される内容だけで必要な保険が全て含まれているかよくご検討ください。
(ヤマハのPWSA対人賠償責任保険の説明ページはこちら

Q) 他人が操縦しても保険は有効ですか?
友人に貸した場合はどうですか?
保険は有効です。
保険証券に記載される「被保険者」は、船舶の所有者となります。
被保険者(船舶所有者)が乗船している場合はもちろん、被保険者の承諾を得て、他人がこの船舶の管理や使用している時も被保険者の同乗に関係なく有効です。(業務を除く

Q) 中古艇(中古船)を近々購入します。
船舶の名義変更前に船を引き取りに行き、乗って帰ってくる予定ですが、帰ってくる間も保険に入りたいのですが可能ですか?
可能です。
通常「被保険者=現所有者」となりますが、名義変更前提の場合、旧所有者の船検証と手帳のコピーを提出していただき保険加入手続きを行い、名義変更後に遅延なく変更後の船検証のコピーを提出していただくお約束で、新所有者名義での保険加入が可能となります。

Q) ディンギーや出力の小さいボートなど船舶検査・登録の必要のない船舶を所有しています。
保険に加入できますか?
できます。
この場合購入や所有を証明する書類や写真など提出書類が少し多くなりますが、保険の加入は可能です。

Q) 船舶の買い換えをした場合、保険の切り替えはできますか?
旧船舶と新船舶との内容差により、できる場合とできない場合があります。
切り替えができる場合、新保険料を算出し、保険料の差額分を追加のご請求またはご返金で調整します。
切り替えができない場合、現在の保険を解約し、新規契約のお手続きについてご案内します。
切り替えの手続きをしないと保険金の一部または全部をお支払できない場合がありますので、遅延なくご連絡ください。

Q) 保険料は年々安くなるのですか?
賠償責任保険とその特約の保険料は変りません。
船体保険は、船体価額(船体価値)が2年目は15%減、3年目は30%、4年目が45%と減額された価額を元に計算し、更新しますので、その分保険料は安くなり、事故をして船体保険を使った場合は、保険料が割増しとなる場合がございます。

ただし、保険会社が料率変更をした場合は、この限りではございません。

Q) 法人名義で加入できますか?
はい、加入できます。
被保険者は船舶所有者となりますので、船舶名義が法人の場合、保険も法人でご加入ください。

Q) 船が故障しました。保険金は支払われますか?
支払われません。
ご契約内容により補償範囲は異なりますが、基本的にヨット・モーターボート総合保険は、偶然の事故や盗難などを対象としています。
(健康保険ではなく、自動車保険と似た性質のものです)
そのため、船舶の欠陥、摩滅、腐食、さび、自然の消耗によって生じた損害や故障、それに付随する一切の費用は対象外となります。
また、故意による破損や事故での保険金請求は、たとえ未遂であっても大変重い犯罪となります。(保険金請求時には事故調査があります)

Q) 古い船ですが、船体保険に加入できますか?
できます。
ただし、購入時期が加入直前でないと、現在の船体価値を正しく算定できないためお引き受けできません。

Q) 船を1年以上前に購入しました。船体保険に加入できますか?
できません。
現在の船体価値を正しく算定できないため、購入直後の船以外は原則お引き受けしておりません。

Q) 装備や状態などが非常に良いため、相場より高く購入しましたが、購入価格で船体保険に加入できますか?
ご加入時、船体価格が相場に見合った金額設定であるか調査しています。
そのため、特別な装備など付加価値が明確でない場合、船体価格を変更の上ご加入頂いたり、お引き受けをお断りしております。

Q) 保険料の料金表やパンフレットを送ってもらえませんか?
ヨット・モーターボート総合保険は、世界中の多種多様な船舶に対応するため、複雑な保険料率計算が必要となります。
船舶保険に不慣れな保険業者が計算すると見積だけでも何時間もかかってしまいかねないほど大変複雑なものです。
そのため、自動車保険同様、加入検討材料になるような料金表はございません

Q) 保険証券(証書)はあるのですか?
はい、保険会社より保険証券が発行され、通常ご契約から2〜3週間後に郵送されます。

Q) レンタルボートでも加入できますか?
はい、現在お引き受けしております。ただし、保険料は通常と異なるため、ホームページ上の保険料計算は対応しておりませんので、下記「お問い合わせ」よりお尋ねください。

※Q&Aに明記されていないご不明な点は下記「お問い合せ」よりお尋ねください。



《ヨット・モーターボート総合保険の特徴》
偶然な事故によって船体に生じた損害を補償します。
船舶の所有・使用または管理に起因する偶然な事故によって法律上の賠償責任を負担した場合の損害を補償します。
オプションにより、搭乗者の方が偶然な事故によって被った傷害も補償します。
オプションにより、搭乗者の方が遭難された場合の捜索救助費用も補償します。



《補償地域(範囲)》
北海道・本州・四国・九州・奄美の各本島および沖縄諸島の陸地から200km以内の海域および内陸
※先島(八重山列島・宮古列島・尖閣列島)、大東、小笠原の各諸島および伊豆諸島の一部は保険の適用外です



《加入可能な船舶》
プレジャー目的かつ、次のいずれかに該当する船舶が加入できます

1)水上オートバイ(水上バイク、ジェットスキー、マリンジェット、PWC、小型船舶特殊はいずれも同意)
2)帆走ヨット(ディンギーを含み、トン数は問いません)
3)総トン数20トン未満のモーターボート
4)総トン数20トン以上で、一人で操縦を行う構造かつ、長さが24メートル未満のモーターボート

水中翼船、ホバークラフト、漁船、作業船、貨物の運搬を業とするもの(通称貨物船)は加入不可



ヨット・モーターボート総合保険に関するご質問やお問い合わせは、こちらからできます。

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